葬儀で遺族・親族の女性の装い

葬儀で遺族・親族の女性の装い
女性は一般的に、通夜・葬儀ともに洋装の正喪服を着用することが多く、和装にする人は減っています。和装にする場合は、黒無地染め抜き5つ紋付きに黒帯を締めます。羽織はつけません。

生地は夏なら絽、冬なら羽二重、ちりめんが一般的です。小物やバッグは黒で統一し、下着と足袋は白にします。洋装では黒のワンピースやスーツ、アンサンブルが正喪服になります。肌は露出しないようにし、袖は夏でも長袖か、なるべく長めにします。丈は膝を隠すようにします。素材も、レースのように透けるものはふさわしくありません。バッグやストッキング、靴は黒でまとめ、皮革類や光素材は避けます。アクセサリーは、結婚指輪だけをつけるようにします。

貸衣装を借りるとき
喪服を持っておらず、急な不幸で購入する時間もない場合は、貸衣装を利用するという方法があります。貸衣装は美容院や貸衣装店でも扱っていますが、葬祭業者にたのむのが最も早く、確実です。各サイズ取りそろえているので、自分に合ったものを選びましょう。なお、和服の場合は自分の家の家紋を伝えます。

貸衣装を注文する祭には、必ず内容を確認します。和服の場合、下着を除いて、足袋や帯あげといった付属品はセットになっているのが普通です。

葬儀で遺族・親族の装い

葬儀で遺族・親族の装い
かつて通夜では、遺族も喪服を着用しませんでした。しかし最近は、通夜が告別式の代用となり、弔問客が礼服を着るようになったのに合わせて、遺族も喪服を着ることが多くなっています。男性は準喪服のブラックスーツを着るのが普通です。女性は黒のワンピースやスーツ、アンサンブルが多いようです。

式が始まるまでは、遺族は喪服を着なくても、普段着のままでもかまいません。なお、通夜を身内だけで行う場合には、服装の決まりはありません。喪服である必要もありません。

葬儀では、男女とも喪服を着ます。最近では、男性は正喪服はあまり見かけなくなりました。一般的には、準喪服のブラックスーツを着ることが多いようです。女性は結婚指輪だけを残して、アクセサリーは全部はずします。葬儀でも、真珠のネックレスはつけてもいいという話をよく聞きますが、遺族は避けたほうがいいでしょう。男性はひげをそり、女性は薄くお化粧をして、身だしなみを整えます。

女性の喪服は、和装とする説がありますが、こだわる必要はなく、洋服でもかまいません。

喪服とは喪に服していることを示す服で、本来は遺族側の人が身につけるものです。以前は死者に合わせて白衣で身をつつみました。男性の正喪服は、和装なら黒羽二重の染め抜きの5つ紋付き羽織と着物に仙台平の袴、洋服ならモーニングコートです。

自宅での葬儀の準備

自宅での葬儀の準備
台所の準備。通夜や葬儀の間、僧侶や弔問客に出すお茶をいれたり、通夜ぶるまいのしたくをする、といった裏方の仕事は、手伝いの人が務めることになります。遺族は前もって、手伝いの人が働きやすい環境を整えておきましょう。

食器や、箸、盆、ふきんなどは、まとめてわかりやすい場所におきます。数が足りないときは、業者に頼むこともできますし、近所の家から借りてもいいでしょう。ポットもたくさんあると便利ですが、通夜の間はさまざまな部屋で電力を使うので、電気ポットには注意します。

茶葉や茶菓子も多めに用意しておきます。僧侶用の菓子や茶碗などには、印を付けておくといいでしょう。

会葬礼状は通夜や葬儀に来てくれた人に渡すものです。礼状にハンカチなどの礼品を添えてセットしたものを、葬祭業者が用意してくれます。注文は100枚単位です。予想される弔問客の数を早めに割り出し、少し多めに注文しておいたほうが、後であわてずにすみます。会葬礼状の文章は、文例なども利用できます。礼品も選択して決定します。

斎場や寺院など、自宅以外の場所で葬儀を営む場合、遺族は方針を決めれば、用意することはあまりありません。ほとんど業者にまかせることができます。家から持っていくものも、現金や家のカギなど、最低限の身の回りのものがあれば、だいじょうぶです。

斎場で喪服に着替える場合には、喪服を持参しますが、和服の場合には帯板や足袋などの小物やぞうりも忘れないように注意しましょう。心づけを入れる袋や印鑑もあると、役立つことがあります。

葬儀式場の準備

葬儀式場の準備
生活の場である自宅を式場にするときは、なにかと手がかかります。遺族は、死者の弔いという大事な仕事があるので、まかせられる点はできるだけまかせ、上手に負担を分散させるようにしましょう。

自宅で葬儀をする場合、最初に考えるのが部屋割りです。まず、祭壇を設置する部屋を決めます。僧侶や遺族、親族が座るスペースを選びましょう。玄関や縁側に近い部屋なら弔問客の出入りがスムーズです。僧侶の控え室、遺族や手伝いの人が休憩する部屋、宴席をどこにするかも問題です。早く到着した弔問客の部屋や乳幼児の部屋もあると便利でしょう。これらの部屋は、必ずしも1室ずつ設ける必要はありません。

部屋割りが決まったら、家具やふすまを他の部屋に移動し、部屋をなるべく広く使えるようにします。部屋はきれいに掃除し、座布団の用意をします。足りないなら、近所から借りるか、業者に頼みます。トイレなど、弔問客が利用するところはすべて掃除し、位置がわかりやすいように案内の紙を貼ります。

神棚があれば、半紙を貼って封じます。仏壇は開けたままにしておきます。玄関には業者が用意した「忌中札」をかけることもあります。

神棚を封じる理由
神道では、家族が亡くなると、死者の霊を祀ることに専念するため、普段の神棚の祭りを中断します。このため、神棚には半紙を貼って、封じます。死者の霊魂が落ちつきを得る忌明け、「50日祭」が終了した後に半紙を除き、神道の祭りが再開します。

死亡届と通知

死亡届と通知
家族の誰かが亡くなったとき、遺族には、死亡届の提出が義務づけられています。死亡届は死亡診断書と左右で1枚の用紙になっています。死亡診断書は、死亡を確認したかかりつけの医師に記入してもらいます。

用紙は、役場のほか、病院や葬祭業者にも備え付けられています。死亡届を提出するときには、火葬許可申請書もあわせて提出し、火葬許可証を受け取ります。死亡届は、故人の本籍地か届出人の住所地あるいは故人が死亡した場所の、役場の戸籍係に提出します。受付は24時間しています。

できるだけ故人に近い人が記入します。届出の義務は次の順で生じます。
@家族
A同居の親族
B同居していない親族
C親戚以外の同居者
D家主
E地主
F家屋や土地の管理人

死亡届の提出は、国内での死亡のときは、死亡を知った日から7日以内、国外での死亡のときは3ケ月以内です。火葬許可の申請の都合もあるので、死亡後2日以内に提出した方がよいでしょう。

死亡届の提出は、業者が代行してくれます。届出には届出人の印鑑(三文判も可)が必要なので、代行を頼むときは忘れずに手渡しましょう。

死亡連絡は電話で行うのがふつうです。しかし、正確に内容を伝えるにはファックスがよいでしょう。また、日を改めて本葬を行う社葬の場合には、死亡通知状を出します。通知状には故人名、葬儀の日時と場所、喪主名、宗派のほか、香典や供花を辞退したいときは、その旨を明記するようにしましょう。

葬儀の手伝いを頼む

葬儀の手伝いを頼む
かつては喪主や遺族の負担を軽くするため、葬儀のこまごまとした実務を担う世話役を、地域の人が務めました。世話役の代表が葬儀委員長で、葬儀全体を取り仕切ります。

地域社会のつながりが弱くなった現在では、世話役や葬儀委員長を立てることは少なくなっています。しかし自宅で行う場合には、親族や親しい近所の人や職場の人に、お手伝いをお願いすることが多いようです。

どれだけお手伝いをお願いするかは、葬儀の規模によって異なります。葬儀を営む場所によっても異なります。たとえば、斎場を利用する場合は、斎場の係員がサービスをしてくれますので、受付係程度ですみます。

最低でも受付係と会計係、返礼品係、宴席手配係は必要です。駅から式場までの道に立って、会葬者を案内する係や、駐車場を案内する係も必要になります。今日でも、隣近所の人が中心になって、世話をする習慣がある地域もあります。

受付係と会計係は、業者は原則として引き受けません。お金を扱うため、後でトラブルがあると困るからです。親族や信頼できる知人、友人などにお願いしましょう。

お手伝いへのお礼
地域によっては、お手伝いしてくれた人へのお礼に心づけを渡す習慣があります。金額は2,000円から1万円と、地域によってばらつきがあります。表書きは「御礼」か「志」とします。

ホテルでの葬儀

ホテルでの葬儀
新たな葬儀の式場として、利用されはじめたのがホテルです。一般に交通の便がよいことや、駐車場を完備していること、バラエティーに富んだ料理、サービスの質が高いといったメリットがあります。遠方から来た弔問客の宿泊はもちろん、貸衣装や案内状、香典返しなどの手配も依頼できます。

欠点は、多くの場合、遺体の搬入ができないことです。また、一般的に、焼香や木魚を使用した読経ができないといった規制が、多くなっています。料金も高めになります。遺体の搬入ができない場合には、先に火葬し、遺骨で葬儀をすることになります。

式場の最近の傾向。最近の調査では、葬儀の式場は、自宅の利用が最も多いものの、年々大きく減少しています。急激に利用が増加しているのが、斎場です。次が寺院、教会ですが、これも年々利用が減少しています。

「葬儀をしたい場所」は、第1位が斎場で40%、第2位は自宅の27%、第3位は寺院などの18%、第4位が集会所で10%となっています。

ホテルの利用はまだ少なく、これからは、専門式場である斎場の利用が一般化していく傾向があります。

自宅以外で葬儀を行う

自宅以外で葬儀を行う
寺院や教会の場合
寺院で葬儀を行いたいときは、まず檀那寺に相談します。檀那寺が遠隔地にあったり、スペースの問題で葬儀を営むのが不可能な場合は、同じ宗派の寺院を紹介してもらうか、宗派を問わずに利用できる寺院付設の式場で行います。

故人がキリスト教徒であれば、葬儀は原則的に教会で行うことになります。神道の場合、一般的には神社内での葬儀はできないところが多くなっています。

集会所や公民館の場合
団地やマンションには、集会所として使われているスペースを、住民に開放しているところがあります。また、地域によっては、公民館やコミュニティーセンターを葬儀に利用できるところもあります。自治会や役場に確認してみましょう。ただしどちらも、自宅で営む場合と同じく、人手の確保が必要になります。また、焼香やマイクの使用を禁止しているところもあるので、事前によく規定を確認しましょう。

斎場の場合
費用はかかりますが、設備やサービスの点で優れているのが斎場(葬儀の専門式場)です。利用者も、年々増える傾向にあります。飲食の準備やかたづけなどをする必要がないため、遺族の負担を軽減してくれます。

斎場には、自治体が運営する公営のものと、葬祭業者や寺院などが経営している民営のものがあります。いずれにしても業者を通して申し込みます。斎場を利用するときには、次の点を確認しておきましょう。
・交通の便:自宅、駅、火葬場からの距離はどのくらいか。
・部屋割り:隣の部屋の音が聞こえたりすることはないか。
・利用時間:利用時間はいつまでか。その時間には後かたづけの時間は含まれているのか。通夜の後に遺族が泊まることはできるのか。

葬儀の式場を決める

葬儀の式場を決める
式場をどこにするかは、葬儀の規模や予算、葬儀の形式を考慮し、葬祭業者と相談のうえで決めます。式場には、自宅、寺院や教会、集会所や公民館、斎場(葬儀会館)、ホテルの5種類があります。

通夜と葬儀を同じ場所でおこなわなければならないという決まりはありません。通夜は自宅で行い、葬儀と告別式は斎場で営むということもできます。

自宅の場合
以前と比べて、自宅で葬儀を行う人は少なくなりました。自宅での葬儀は、まずスペースが問題になります。葬儀を行うには、次のようなスペースが必要です。
・祭壇を飾る部屋。祭壇の前には僧侶が座るスペースが必要になる。
・遺族が座るスペース
・僧侶が着替えや休憩をする部屋。
・遺族や参列者が休憩や着替えをする部屋。
・会食をする部屋。
さらに、自宅がマンションなど集合住宅の場合は、エレベーターに棺が入るかという問題もあります。人手も必要です。自宅をかたづける係、駅の改札口や順路の要所に立つ道案内係のほかに、会食のしたくや後かたづけにも人手が必要になります。

近親者だけの場合を除き、近所の人や会社の同僚に、こうした手伝いをしてもらえるかどうかも前もって打診しておくことが大切です。

葬儀の日程・規模を決める

葬儀の日程・規模を決める
葬儀の規模は、行いたい葬儀のイメージに合わせて決定します。故人から生前「質素な葬儀にしてほしい」といった要望があった場合は、その遺志を尊重しましょう。また故人の社会的立場も、考慮に入れる必要があります。葬儀はお金のかかるものです。費用の問題も、葬儀の規模を考える上で、欠かせない要素です。

予想した会葬者数に香典の平均額をかければ、おおよその予算が把握できます。それをもとに、どの程度の規模の葬儀が可能か、業者と相談します。葬祭業者と葬儀プランの相談をするときは、必ず見積書を取りましょう。

ふつう、葬儀のプランは、棺や祭壇用具、霊柩車など、一般的に葬儀に必要なものを盛り込んだセットになっています。どこまでがセットに含まれるか、どれがオプションとなり、どのくらい追加料金が必要となるのか、把握する必要があります。

業者の係員を前に、項目を一つひとつ確認し、納得のいかない点があれば、理解できるまで説明を求めましょう。作成してもらった見積書は、必ず保管しておきましょう。支払時に万一、くい違いがあった場合には説明を求めます。

葬儀の日程は寺院の都合、火葬場や斎場のあき具合、遠方の親族の到着時間を考慮して決めます。「火葬は24時間を経過してから行う」という以外は、葬儀の日程に関する法的な決まりはありません。死亡当日の夜に身内で通夜を行い、翌日の夜に一般弔問客の通夜、翌々日に葬儀・告別式と火葬を行う、というケースがよく見られます。

喪主を決める

喪主を決める
喪主は遺族の代表です。故人が生前に喪主を指定していた場合には、故人の意思に従います。指定がなかった場合は、家族や親族の間で協議して決めます。故人の配偶者など、最も身近な人が務めるのが一般的です。喪主は1人とはかぎりません。配偶者と長男、子供全員というように、共同で喪主を務めることもあります。

配偶者がなく、子供が未成年のときには、親族の中から後見人と立てます。血縁者がいないときは、友人や知人が施主となり、喪主の代わりを務めることになります。施主は喪主が兼任することが多く、その役割も、喪主と混同されていることが多いようです。

喪主は遺族の代表として弔いの中心になります。施主は「お布施をする主」という名前のとおり、葬儀の費用を負担して運営にあたります。喪主になる人と施主になる人が異なる場合には、施主は葬祭業者との打ち合わせに、必ず参加しましょう。葬儀社との打ち合わせの大半にお金のことが関わってきます。施主のいない場で話を進めると、後の支払い段階で、もめごとが起こりかねません。

祭祀承継者とは
「祭祀」とは祭り、葬儀、墓や仏壇を守ることです。昔は、家の祭祀は、一家の主(世帯主)が主宰者となり、跡継ぎの男子が代々受け継いできました。つまり、家を継ぐということは、同時に祭祀も受け継ぎ、祭祀継承者になることを意味します。

マナー事典 喪主のマナー
冠婚葬祭マナー事典

戒名の違い

戒名の違い
寺院に葬儀を頼みたいが、戒名はいらない、という場合には、僧侶に申し出てみましょう。寺院内の墓地に納棺するならば、一般的には戒名(法名)が必要です。俗名で葬儀をした場合には、納骨するときに、戒名をいただくことになります。

宗派による戒名(法名)の違い
戒名(法名)には、仏典や経文のなかから引用した文字や本人の俗名にある文字が使われます。戒名のつけ方には、仏教の各宗派の考えの特色が現れます。ですから戒名を見れば、どの宗派か、おおよその見当がつきます。

真言宗
戒名の上に梵字で「ア」「カ」の文字を書きます。

臨済宗
庵号、斎号、軒号のほか、「禅定門」「禅定尼」という位号がよく与えられます。

浄土宗系
「譽」や「空」という文字が使われることがあります。

浄土真宗、真宗各派
男性には「釈」、女性には「釈」または「釈尼」という文字がつきます。また戒名ではなく「法名」と呼びます。

日蓮宗
開祖である日蓮の日や男性には「法」、女性には「妙」の文字がよく使われます。

戒名(法名)をいただく

戒名(法名)をいただく
戒名(法名)とは、仏教に帰依した者に与えられる名前のことです。本来は生前に授かるものですが、現在では亡くなってから遺族が檀那寺に依頼し、通夜の前に授かることがほとんどです。

神式の場合
戒名はなく、葬儀では霊璽(れいじ、仏教の位牌に当たる)に霊号を書きます。霊号は姓名の下に「○○○○之霊」「○○○○霊位」「○○○○命」などと書かれます。

キリスト教式の場合
戒名はありません。カトリックの場合は洗礼名があります。

檀那寺が遠くて葬儀を依頼できないときも、戒名(法名)だけは檀那寺に依頼します。ファックスで送ってもらうか、とりあえず俗名のままで葬儀を営み、後に戒名(法名)を授かってもよいでしょう。戒名(法名)は「戒名料」を払って買うものと考えている人も多いようですが、それは間違った考え方です。本来、戒名の位は故人の信仰の深さや、寺院への貢献度などによって決まるものです。「院号をお金で買う」という発想が、戒名(法名)問題をゆがめたといえます。

お布施は「戒名を授与されたことへのお礼」です。しかし、料金ではないといっても、戒名の文字数が多くなるほど、お布施の額も上がるという傾向があります。寺院によっては金額を設定しているところもあります。とくに定められていない場合は、僧侶に率直に意向を聞くのも一つの方法です。自分ができる範囲で最善のことをするようにしましょう。

葬儀の寺院を決める

葬儀の寺院を決める
葬儀は、檀那寺(菩提寺)の僧侶にお願いします。依頼はできるだけ早めに、病人が危篤に陥った時点で連絡します。その後、喪主と遺族の代表で、改めて依頼に伺います。檀那寺が遠くにあって葬儀を依頼できない場合には、同じ宗派の近くの寺院を紹介してもらいます。そのときも、戒名は必ず檀那寺からいただきます。

檀那寺や宗派がわからないときは、まず、親類に聞いてみましょう。仏壇があるなら、仏壇が手がかりになることもあります。それでもわからなければ、自分で探すか、葬祭業者に寺院を紹介してもりあます。

神式の場合
関係のある氏神の神職に早めに連絡をとり、斎主をお願いします。葬祭業者に紹介してもらうこともあります。一般的に神社では葬儀を行うことはありません。式場の希望(自宅・斎場など)を伝えます。

キリスト教の場合
キリスト教式の葬儀は、信者か、その家族など教会に関係する人の場合にのみ行われるのが一般的です。カトリックなら神父、プロテスタントなら牧師が臨終に立ち会うことが多く、葬儀も神父・牧師の指導に沿って行われます。日程や場所なども、神父や牧師とよく相談して決定します。

檀那寺・菩提寺の由来
仏教徒はどこかの寺院の檀家となり、寺院から教えなどの法施を得て、これに財施でもって応えて支えるという関係にあります。この寺院と檀家の関係を寺檀関係といい、江戸時代中期以降に確立しました。

自分たちが檀家となって支えている寺院を檀那寺といいます。また浄土真宗では「お手次寺」といいます。また、仏教では、死者の冥福を祈ることを「菩提を弔う」といい、先祖代々の菩提寺を弔ってもらっている(代々の墓がある)寺院のことを菩提寺といいます。

信仰を持っていた場合の葬儀

信仰を持っていた場合の葬儀
葬儀の形式を考えるうえで、どの宗旨を選ぶかということが基本になります。故人が信仰を持っていた人なら、その宗旨に沿った葬儀を行います。家は代々仏教を信仰しているが、故人はプロテスタントの信者だった、ということもあるでしょう。このように故人の信仰と家の信仰が違った場合には、故人の信仰を優先するようにします。

日本人はとくに信仰を持っていない人が大半です。ですから、仏教などの既存の宗教で葬儀を行うほかに、特定の宗教・宗派にとらわれない無宗教葬も選択肢の一つになります。

祭壇は故人の信仰に沿ったものを用いる、とくに信仰がなかった場合は、家の宗旨に合わせたり、花祭壇など宗旨を特定しない祭壇にする。祭壇は葬祭業者の基本セットに組み込まれていることがほとんどだが、デザインやサイズは、葬儀のイメージや葬儀全体の予算を考え、葬祭業者と相談して決める。

最近は、どの宗旨でも、生花を用いた祭壇が人気。和花だけでなく洋花を使ったり、花の色もカラフルになっている。花の種類、量で値段は変わる。祭壇の設営は業者が行う。

仏式の祭壇
仏式の祭壇は本尊のほか香炉、燭台、花立の「三具足」を置くのが基本。そのほか、遺影、位牌、供物などを置く。

神式の祭壇
棺の前に遺影と霊璽を置き、その手前に供物を載せる餞案(テーブル)、さらに手前に玉串を載せる玉串案を置く。両脇は榊と灯を配す。

キリスト教式の祭壇
棺や遺影のまわりを生花で飾ることが多い。棺は祭壇に横向きにすることもあるが、カトリックでは直角にすることもある。

無宗教葬の祭壇
祭壇にはとくに決まりはないが、棺のまわりに花をあしらった「花祭壇」が人気。

葬儀の形式・宗旨・祭壇を決める

葬儀の形式・宗旨・祭壇を決める
葬儀の具体的なプランや運営は葬祭業者に委任することができます。しかし、軸となる葬儀全体の方針は遺族が決めなければなりません。葬儀には、故人が人生のなかで縁を結んださまざまな人が訪れます。葬儀は、皆でしみじみと故人を偲び、心から悼む場でありたいものです。

故人の人となりを、いかに葬儀で表現するかということが重要です。故人の性格や信条を思い起こしてみましょう。それをベースにして、葬儀の形式を決めます。故人が葬儀について希望していた場合には、それを尊重します。日常のささいなエピソードや、故人がつねづね言っていたこと、趣味なども、ヒントになります。

たとえば、音楽を愛していた人なら、式次第に献歌や献奏を織り込み、BGMに故人の好きな曲を流す「音楽葬」にしてもいいでしょう。絵が好きだった人なら、式場の壁を故人が描いた絵で飾るという方法もあります。

演出過剰になると、反感を買う原因にもなります。しかし、ちょっとした工夫が、会葬者の心に訴える葬儀をつくることは確かでしょう。「あの人はこういう人だったね」と、会葬者が故人を懐かしく思い起こせるような葬儀になれば、故人はもとより、遺族もなぐさめられ、いい葬儀となるでしょう。

生前から葬儀の準備

生前から葬儀の準備
生前から自分の葬儀の内容・費用を決めて、葬儀業者と契約しておく「生前準備システム」が、日本でも普及し始めました。その背景には、核家族化が進み、子供たちの世代に迷惑をかけたくないと考える人が増えたこと、ライフスタイルが多様化して、生涯独身で過ごしたり離婚するなど、葬儀の担い手がいない人が増えたことがあげられます。

葬儀の生前契約は、@葬儀の内容を詳細に決めておく、A費用の支払い方法を明確にする、B@、Aの内容に記載された契約書を葬祭業者と取り交わすことによって成立します。生前契約よりも厳密ではない「生前予約」というシステムもあります。生前契約も、生前予約も、事前に家族の同意が得られていれば万全です。

自分が決めた葬儀の実現には、遺言を残すという手段もあります。しかし、遺言による葬儀の指定は、強制力はなく、死後に遺族が反対すれば、遺族の意思が優先されます。家族の同意を得られない場合には、施主となって葬儀を取り仕切る「祭祀の主宰者」を遺言で指定し、その人が生前に契約通りに葬儀を行った場合にのみ費用が支払われる「負担付遺贈」を遺言で行う方法があります。

家族がいない場合、いても自分の意思に反している場合には、葬儀の生前契約と、祭祀主宰者の指定をセットすることにより、本人の意思は法的に守られることになります。

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